※所属、役職は発表当時のものです
RE-SEED Vol.21 March, 2021 一般社団法人環境不動産普及促進機構発行
SDGsの観点から企業がTCFDに対応すべき理由―積極的な移行リスク対策が企業のサステナビリティと地球・社会へのベネフィットを生む
ARES不動産証券化ジャーナルVol.59 January-February 2021
(閲覧はARES会員限定) 交通系インフラの次なるフロンティア、バスタプロジェクト(上)~道路法改正とコンセッション方式の活用~
日本経済新聞 2021年1月5日
「私見卓見」スマートシティーに民間資金を