※所属、役職は発表当時のものです

記事掲載

輸送経済　2021年4月13日

EC拡大で需給ひっ迫　大型物流施設　賃料も高止まり続く【物流不動産についてコメント掲載】

投資調査第1部　副主任研究員
上田　紘平

寄稿・出版

週刊エコノミスト　2021年4月13日号

不動産／衰えないレジデンスの価値　収益安定で資金流入進む

投資調査第1部長　研究主幹
馬場　高志

その他

独立行政法人労働政策研究・研修機構WEBサイト　2021年4月9日

JILPTコロナプロジェクト ワークショップ2021『新型コロナウイルス感染拡大の雇用･就業への影響　「職業特性と新型コロナ以降の企業行動変化」

投資調査第2部　副主任研究員
荻島　駿

寄稿・出版

日中経協ジャーナル　2021年4月号

中国の不動産政策と市場動向

海外市場調査部　主任研究員
安田　明宏

寄稿・出版

ARES不動産証券化ジャーナルVol.60　March-April 2021

（閲覧はARES会員限定）
交通系インフラの次なるフロンティア、バスタプロジェクト（下）
～様々な取組事例と事業方式、そしてコロナ禍の影響～

PPP・インフラ投資調査部　部長　主席研究員
福島　隆則

寄稿・出版

日本大学経済学部・産業経営研究所『産業経営研究』第43号

在宅勤務の持続性と地域への影響

投資調査第2部　研究員
荻島　駿

記事掲載

Inframation　2021年3月26日

IN DEPTH: JAPANESE CORPORATES SWITCH OUTBOUND FOCUS AFTER POLICY SHIFT【コメント掲載】

PPP・インフラ投資調査部長　主席研究員
福島　隆則

その他

一般社団法人環境金融研究機構 WEBサイト掲載　2021年3月26日

SDGsの観点から企業がTCFDに対応すべき理由
―積極的な移行リスク対策が企業のサステナビリティと地球・社会へのベネフィットを生む【当社レポート内容掲載】

私募投資顧問部　主任研究員
菊地　暁

記事掲載

一般社団法人環境金融研究機構　2021年3月26日

SDGsの観点から企業がTCFDに対応すべき理由 －積極的な移行リスク対策が企業のサステナビリティと地球・社会へのベネフィットを生む

私募投資顧問部　主任研究員
菊地　暁

記事掲載

日本経済新聞　2021年3月24日

公示地価6年ぶり下落　外食不振や訪日客減　都市近郊在宅勤務が下支え【コメント掲載】
地価、三大都市で失速　コロナで生活変化影響　福岡など4市は堅調【コメント掲載】

投資調査第２部長　研究主幹
坂本　雅昭