※所属、役職は発表当時のものです
RE-SEED Vol.21 March, 2021 一般社団法人環境不動産普及促進機構発行
SDGsの観点から企業がTCFDに対応すべき理由―積極的な移行リスク対策が企業のサステナビリティと地球・社会へのベネフィットを生む
スマートシティー実装段階 海外ではファンド登場
(閲覧は有料会員限定) 福島隆則のインフラビジネストレンド 建設系企業こそスマートシティのプラットフォーマー目指せ
不動産経済ファンドレビュー 2021年2月5日 555号
渡り鳥から考える新時代における都市の争い
Bloomberg News 2021年2月1日
コロナ禍で輝き失うオフィスビル-大手日本企業の売却検討相次ぐ【コメント掲載】
投資調査第1部 主任研究員
田中 可久
ARES不動産証券化ジャーナルVol.59 January-February 2021
(閲覧はARES会員限定) 交通系インフラの次なるフロンティア、バスタプロジェクト(上)~道路法改正とコンセッション方式の活用~
Inframation 2021年1月28日
LEAGUE TABLES JAPAN 2020: INVESTORS PIN HOPES ON NEW PRIME MINISTER'S INITIATIVES【国内インフラ市場の2020年の振り返り、2021年の展望についてコメント掲載】
日経ビジネス 2021年1月25日号
コロナ禍で日本版IR延期 カジノ誘致は実現するか 覆ったバラ色の計画【コメント掲載】
(閲覧は有料会員限定) 福島隆則のインフラビジネストレンド インフラ維持管理で無視できないサイバーリスク、海外で被害相次ぐ
LIFULL HOME'S PRESS 2021年1月16日
コロナ禍の影響がいまだ心配な2021年。不動産市況と住宅市場はどのように動くのか ~ 時事解説