※所属、役職は発表当時のものです

記事掲載

時事通信　2021年3月23日

オフィス空室増、郊外住宅に注目　コロナ禍で需要変化　公示地価

投資調査第２部長　研究主幹
坂本　雅昭

記事掲載

日本経済新聞電子版　2020年3月23日

公⽰地価6年ぶり下落 訪⽇客減や外出⾃粛が打撃【コメント掲載】

投資調査第２部長　研究主幹
坂本　雅昭

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AERA　2021年3月22日発売号

「空室」が街に落とす影【コメント掲載】

投資調査第２部　副主任研究員
川村　康人

記事掲載

日経XTECH 2021年3月22日掲載

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福島隆則のインフラビジネストレンド　市の電気代削減をまちづくりに生かす、新しい官民連携の形

PPP・インフラ投資調査部長　主席研究員
福島　隆則

講演

金融ファクシミリ新聞社セミナー　2021年3月19日

「海外不動産市場における新型コロナの影響と今後に見通し」をテーマに講演

海外市場調査部　部長　研究主幹
伊東　尚憲

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日経産業新聞　2021年3月19日

スマート都市、ファンド活用も
日経BP総合研究所　日経BP専門誌から【スマートシティに対する資金調達手法の重要性と手法についてコメント掲載】

PPP・インフラ投資調査部　上席主任研究員
浅川　博人

寄稿・出版

RE-SEED Vol.21 March, 2021　一般社団法人環境不動産普及促進機構発行

SDGsの観点から企業がTCFDに対応すべき理由
―積極的な移行リスク対策が企業のサステナビリティと地球・社会へのベネフィットを生む

私募投資顧問部　主任研究員
菊地　暁

記事掲載

日本経済新聞電子版　2020年2月28日

スマートシティー実装段階　海外ではファンド登場

PPP・インフラ投資調査部　上席主任研究員
浅川　博人

記事掲載

日経XTECH 2021年2月22日掲載

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福島隆則のインフラビジネストレンド　建設系企業こそスマートシティのプラットフォーマー目指せ

PPP・インフラ投資調査部長　主席研究員
福島　隆則

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不動産経済ファンドレビュー　2021年2月5日 555号

渡り鳥から考える新時代における都市の争い

海外市場調査部　副主任研究員
深井　宏昭