※所属、役職は発表当時のものです

その他

一般社団法人環境金融研究機構　2020年8月11日

レポート「TCFD：浸水予想区域図を活用した被害想定額推計の可能性を探る」【当社レポート「TCFD：浸水予想区域図を活用した被害想定額推計の可能性を探る」内容掲載】

私募投資顧問部　主任研究員
菊地　暁

寄稿・出版

ARES不動産証券化ジャーナルVol.56　July-August 2020

（閲覧はARES会員限定）
TCFD：浸水予想区域図を活用した被害想定額推計の可能性を探る

私募投資顧問部　主任研究員
菊地　暁

寄稿・出版

ARES不動産証券化ジャーナルVol.56　July-August 2020

（閲覧はARES会員限定）
インフラ・PPP 投資の実践　博物館・美術館運営における民間活用（上）
～収益構造にみる各施設の運営状況～

PPP・インフラ投資調査部　副主任研究員
岩瀬　有加

記事掲載

週刊ビル経営　2020年7月27日

特集：ウィズコロナ・アフターコロナを見据えた関西不動産マーケット
オフィス縮小の動き増加、需要はマイナス　21年以降は転じて需要増加【コメント掲載】

投資調査第2部長　研究主幹
坂本　雅昭

寄稿・出版

日本ビルヂング経営センター機関紙　いしずえ　2020年No.184夏号

「新型コロナウイルスでオフィス市場はどう変わるのか」

投資調査第2部長　研究主幹
坂本　雅昭

記事掲載

Inframation　2020年7月16日

1H20 JAPAN LEAGUE TABLES: PANDEMIC DELAYS INFRASTRUCTURE DEALS【2020年第Ⅱ四半期の国内PPP・インフラ市場の動向についてコメント掲載】

PPP・インフラ投資調査部長　主席研究員
福島　隆則

記事掲載

読売新聞　2020年7月2日

コロナ後見据え投資も　路線価　通販拡大で物流施設需要【コメント掲載】

投資調査第2部長　主席研究員
坂本　雅昭

記事掲載

朝日新聞　2020年7月2日

近畿支えるオフィス・ホテル、コロナ禍で需要鈍化【コメント掲載】

記事掲載

日本経済新聞　2020年7月1日

コロナ、地価けん引役に打撃　訪日客・オフィス需要減【コメント掲載】

寄稿・出版

スポーツ　アドミニストレーション論　スポーツビジネスの最前線から学ぶ理論と実際（晃洋書房発行）

スポーツ施設の収益性を上げる官民連携　自治体から見たスポーツアドミニストレーション

PPP・インフラ投資調査部長　主席研究員
福島　隆則